投稿規定

感染症学雑誌投稿規定(平成27年5月改訂)

学会推奨キーワ−ド

  1. 投稿者は連名者を含めて本学会会員に限る.
  2. 原稿内容は感染症の各領域に関する原著,症例報告,短報,雑報,総説,委員会報告,Secondary publication(付記10参照)などとする.総説は原則として編集委員会の依頼によるものとし,その著者は本会会員に限定しない.
  3. 原著,症例報告,短報は国内外を問わず他誌に未発表のものであること.
  4. 原稿は邦文のみとし,3部提出する.2部はコピーで可.付記1参照.
  5. 原稿の採否は編集委員会において決定する.受理した原稿は返却しない.編集委員会からコメントがついた場合は初回受付後6カ月以内に再投稿すること.初回受付後6カ月以上経たものは不採用とする.
  6. 原稿の掲載は受理順とする.速やかに掲載を希望する場合には,「特別掲載」と明記する.掲載料は別に定める.付記2参照.
  7. 初校は著者校正とし,再校以後は編集委員会において行う.
  8. 文中で謝辞を述べる際には,関係者同士が事前に確認し合い了解を得ることを前提とし,編集委員会はこれに関する責務を負わないものとする.
  9. 投稿時には,a.原著,症例報告,短報は他誌への重複投稿をしていないことに関する著者の誓約書(署名捺印),b.著者ならびに共著者の同意書(署名捺印),c.掲載された原稿の版権は学会に帰属することの著者の同意書(署名捺印),d.利益相反申告書(署名捺印)の4点の書類を提出すること.
  10. デジタルデータの添付:
     初回査読を通過した投稿原稿は,第2稿以降その都度校正原稿とともにデジタルデータを添付して返送のこと.CD-R(W)またはUSBメモリに保存のこと.データ形式はMicrosoft社製日本語ワープロソフトウエアWordなどの代表的なソフトウエアのデータ形式が望ましい.保存ファイル名には投稿原稿の整理番号を用いること.記憶媒体にはラベルを貼り,投稿原稿の整理番号,筆頭著者氏名,使用機種,フォーマット形式,使用ソフトウエア(保存形式)を併記のこと.受領した記憶媒体は原則的に返却しない.
     写真については,デジタルデータがある場合は,TIFF(*.tif)形式またはJPEG(*.jpg)形式(保存時,必ず高画質,低(無)圧縮を選択,解像度は掲載希望サイズの実寸で300dpi(1インチ当たり300ドット)以上が望ましい)とする.
     図表は論文とは別のファイルとしPowerPoint,Excel等のファイルとする.
  11. 査読料として1論文10,000円.以下へ振込のうえ,投稿原稿とともに払込受領書のコピーを添付すること.掲載の如何に係らず査読料は返金しない.
    名義:一般社団法人日本感染症学会
    郵便振替口座番号:00160-7-724177
    または
    名義:一般社団法人日本感染症学会
    三菱東京UFJ銀行 本郷支店
    普通預金 4506510
  12. 原稿送付先
    〒113-0033 東京都文京区本郷3-28-8 日内会館2F
    日本感染症学会編集委員会宛で書留便等にて送付すること.

付記1:論文の書き方

(1)A4サイズの普通紙に横書き,30字×20行(600字),12ポイント,新かな使いを用いワープロ出力する.

(2)原稿の長さは下記を限度とする.
 原著:A4用紙20枚以内(要旨・文献を含む).
 症例報告:A4用紙10枚以内(要旨・文献を含む).
 短報:A4用紙4枚以内(文献を含む).
 図および表は1図表につきA4用紙1枚に換算する.図表は10枚を限度とする.

(3)表紙原稿:表題(邦文・英文),著者名(邦文・英文),所属機関名(邦文・英文),キーワード,ランニングタイトル,別刷希望部数,別刷請求先,ページ数および図表の数.表紙には著者が署名,捺印する.
 キーワード:原著は5語以内,症例報告・短報は3語以内,英語の小文字・単数形で記載する.
 可能な限り毎年本誌巻末6号に掲載される索引を参考に作成すること.
 ランニングタイトル:邦文20字以内.

(4)原著は,要旨(英文および邦文),序文,材料と方法あるいは対象と方法,成績,考察,文献,図表(英文),脚注(英文)の順序とする.表紙を除き要旨から頁下中央に通し番号を付ける.

(5)症例報告は,要旨(英文),序文,症例,考察,文献,図表(英文),脚注(英文)の順序とする.表紙を除き要旨から頁下中央に通し番号を付ける.

(6)要旨:原著要旨は邦文および英文とし,邦文800字以内,英文500語以内とする.症例報告要旨は英文の要旨300語以内(邦文要旨不要).なお英文の要旨はMedlineのデータベース(http://www.nlm.nih.gov/)に収載される.

(7)図表:原則として原寸で,横8cmあるいは16.5cm(半段または左右2段幅)とし,縦は23cm超えないこと.
 写真は鮮明なコントラストをもつもの.本文に図表の入る場所を欄外に赤字で指示.
 写真版にアート紙の使用を希望する場合やカラー写真を使用する場合にはその旨記載する.

(8)学名はイタリック体を用いるかアンダーラインで明示する.菌名・薬剤名・病名等は省略せずに記述し,略号を用いる場合には文中にその旨記す.但し菌名の表示は初回はフルスペル(例Staphylococcus aureus)とし,2回目からは属名の頭文字のみ(S. aureus)とする.
 単位・数量をあらわすには,m,cm,mm,μm,nm,L,dL,mL,μL,kg,mg,μg,ng,pg,℃,%,hr,min,sec等を用いる(符号の後に点をつけない).数字はアラビア数字を用いる.表題には商品名を用いない.文中に登録商標名を使用する際は,最初を大文字とし,登録商標名のあとに社名を括弧書きして表記する.登録商標であることの記号表示(®TMなど)は表示しないこととする.

(9)引用文献は原則として20以内とし,本文中の引用した箇所の右肩に片カッコ付で番号を付して引用順に末尾に一括し,次の形式によって記載する.雑誌名の略記は「医学中央雑誌」及び「Index Medicus」に従う.引用文献の記述形式は生物医学雑誌に関する統一規定Uniform Requirements for Manuscripts Submitted to Biomedical Journals(いわゆる‘Vancouver’ style)に準ずる(最新版については,関連ホームページサイトhttp://www.icmje.org/http://www.nlm.nih.gov/bsd/uniform_requirements.htmlを参照のこと.すなわち著者が6名以下の場合は全員記載し,7名以上の場合には初めの6名を載せ以下“その他”とする.著者のイニシャルの後にピリオドは不要.

例(その他詳細についてはhttp://www.nlm.nih.gov/bsd/uniform_requirements.htmlを参照のこと)
1)‌砂川慶介,野々山勝人,大石智洋,岩田 敏,秋田博伸,佐藤吉壮,他:本邦における小児化膿性髄膜炎の動向(2000・2002).感染症誌2004;79:879―90.
2)‌稲松孝思:治療前検査,早期診断,早期治療,日本感染症学会日本化学療法学会編,抗菌薬使用の手引き,協和企画,東京,2001;p. 3―6.
3)‌Semple MG, Cowell A, Dove W, Greensill J, McNamara PS, Halfhide C, et al.:Dual infection of infants by human metapneumovirus and human respiratory syncytial virus is strongly associated with severe bronchiolitis. J Infect Dis. 2005;191:382―6.
4)‌Waites KB, Rikihisa Y, Taylor-Robinson D. Mycoplasma and ureaplasma. In:Murray PR, Baron EJ, Jorgensen JH, Pfaller MA, Yolken RH, ed. Manual of clinical microbiology. American Society for Microbiology, Washington DC, 2003;p. 972―90.
5)‌Abood S. Quality improvement initiative in nursing homes:the ANA acts in an advisory role. Am J Nurs [Internet]. 2002 Jun [cited 2002 Aug 12];102(6):[about 1 p.]. Available from:http://www.nursingworld.org/AJN/2002/june/Wawatch.htmArticle

付記2:掲載料

(1)掲載料として出来上がり3頁まで無料,4頁より1頁あたり15,000円とする.但し短報は全頁有料.別刷代は30部まで無料,31部以上200部までは50部単位とし,それを越える場合は100部単位とする.再作成の場合は別に定める.
 50部,100部:40円×頁数×部数
 150部,200部:30円×頁数×部数
 300部以上:20円×頁数×部数とする.

(2)体外診断薬,消毒薬,新薬開発,薬品の適応拡大や再評価のための臨床治験に関するもの等で編集委員会で営利性が認められると判断された論文の掲載:全頁有料で,1頁50,000円とする.

(3)学位論文などで速やかに掲載を希望するもの:全頁有料で,1頁30,000円とする.

(4)カラー頁,アート紙写真,その他特別注文のものは実費を別に徴収する.掲載料の請求は論文掲載後に行う.

付記3:投稿規定の掲載

 投稿規定は本誌および日本感染症学会ホームページに掲載する.また,投稿に必要な誓約書および同意書等の書類一式は,日本感染症学会ホームページ(http://www.kansensho.or.jp)より随時ダウンロード可能である.

付記4:学会誌掲載内容のインターネット上での公開

 投稿者は,投稿時点で投稿内容が受理され学会誌に掲載された場合,学会誌掲載内容が学会ホームページ上(http://www.kansensho.or.jp/)で公開されることについて了解しているものとする.

付記5:著作権の帰属

 学会誌掲載内容(学会ホームページ上で公開する電子媒体を含む)の版権は,全て学会に帰属する.
 学会誌内で掲載されている図表など原著性の高い内容を他の雑誌や書籍刊行物にて利用する際には,学会誌編集委員長に対して必ず書状にて許諾申請を行うものとする.許諾は郵送あるいはFAXにて事務局宛で申請する(電子メールでの依頼は受け付けない).
 学会誌誌面内容使用に関する許諾申請書には1.引用する学会誌の論文の号・巻・頁・年度・タイトル・筆頭著者名・使用したい図表等の掲載頁とその図表番号,2.利用目的,3.依頼者住所・氏名・電話番号・FAX番号・電子メールアドレス・自著署名を付記して申し込むこと.
 使用許可のおりた図表等の利用に関しては脚注に(あるいは参考文献として)原著を引用文献として明示すること(謝辞等を文面で述べることが望ましい).

付記6:倫理規定について

 人体を対象とした研究では,ヘルシンキ宣言に述べられているように,科学的および倫理的規範に準ずる.被検者には研究内容についてあらかじめ十分に説明し,自由意志に基づく同意(インフォームドコンセント)が必要である.わが国の国家の指針(下記)に則ることはもとより,研究課題によっては,所属施設の倫理委員会またはこれに準じるものの承認が必要となる.
 動物を対象とした研究では,動物愛護の立場から適切な実験計画を立て,全実験期間を通じて飼育及び動物の管理に配慮することが必要である.
 調査研究などについては,「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針 文部科学省,厚生労働省http://www.lifescience.mext.go.jp/files/pdf/n1443_01.pdf」に則るか,これに準じた施設内基準を満たしていること.
 ヒトゲノム・遺伝子解析研究においては,人間の尊厳及び人権を尊重し,社会の理解と協力を得て,適正に研究を実施する「ヒトゲノム・遺伝子解析研究に関する倫理指針 文部科学省,厚生労働省,経済産業省http://www.lifescience.mext.go.jp/files/pdf/40_126.pdf」に則るか,これに準じた施設内基準を満たしていること.
 遺伝子治療臨床研究については,「遺伝子治療臨床研究に関する指針 文部科学省,厚生労働省http://www.lifescience.mext.go.jp/files/pdf/6_7.pdf」に則るか,これに準じた施設内基準を満たしていること.

付記7:臨床試験の登録

 2012年1月1日より本誌はヒトを対象とした前向き試験すべてをUMIN(http://www.umin.ac.jp/ctr(UMIN Clinical Trials Registry))をはじめとする公的機関へ登録し,登録先とその登録番号を論文中に記載することが必要である.
 2012年1月1日以降に始まる試験については試験開始までに,また2012年1月1日以前に開始された試験については編集査読までに登録を完了させること.
 登録した公的機関が試験結果をそのURL上へ公表することを求めている場合でも,本誌への投稿は二重投稿とはみなされない.

付記8:利益相反(Conflict of interest;COI)

 著者全員について,利益相反のある金銭上あるいは私的な関係すべてを明らかにしなければならない.詳細については日本感染症学会利益相反指針のサイト(http://www.kansensho.or.jp/about/coi.html)を参照のこと.
 1)‌自己申告すべき内容がない場合は,論文の末尾に,「利益相反自己申告:申告すべきものなし」と記載する.
 2)‌自己申告すべき内容がある場合は,論文の末尾に以下の記載例の如く記載する.
 (執筆者の記載例)
  著者AはX株式会社から資金援助を受けている.
  著者BはX株式会社の社員である.
  著者CはY株式会社の顧問である.

付記9:罰則について

1)‌二重投稿,盗用,および捏造が判明した場合,審査中であれば論文を却下,掲載後であればその論文を撤回する旨を誌上に掲載する.
2)‌当該論文のfirst authorおよびcorrespondence authorはその後,5年間投稿禁止とする.
3)‌編集委員会の判断により非常に悪質と判断された場合は,著者の雇用主や所属団体への告知および調査依頼,あるいは他誌への周知を含めた対応を行う.

付記10:Secondary publication(二次出版)論文について

1)Secondary publication(二次出版)論文とは邦文以外の言語で出版された primary publication(一次出版)論文のデータ,解釈に関し,それを忠実に反映して邦文で書かれたものである.
2)Secondary publication論文は編集委員長から著者に依頼するものに限る.
3)Secondary publication論文の投稿にあたり,著者は編集委員会に,primary publication論文のコピー,別刷または原稿を提出しなくてはならない.
また,primary publication論文の出版社(もしくは,編集委員会)への本誌への掲載許諾は,編集委員会が行う.
4)原著論文の著作権を尊重するために,本誌に掲載する場合はprimary publication論文の掲載から1ヶ月以降でなければならない.
5)Secondary publication 論文のタイトルページ脚注には,その論文が全体または一部にかかわらず,出版済みであることを示す必要があり,またprimary publication論文を参考にしたことを明確に記載する.
脚注については,以下の文例を使用すること.
「この論文は既に掲載された論文を邦文化したものである.(著者名,題名,雑誌名,発表年,巻号,頁数)」

誓約書・同意書・利益相反申告書

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